
長期優良住宅を建てるなら、長期優良住宅の建築に対応し、建築実績も豊富なハウスメーカーに依頼することが必要です。また、実績豊富なハウスメーカーなら、長期優良住宅の認定申請においてもサポートを受けられることがあります。
- 長期優良住宅に対応したハウスメーカー
- 長期優良住宅を建てると得する人
- 長期優良住宅を建てると損をする人
長期優良住宅は、その名の通り、優良な住宅ですが、誰にとっても優良であるとはいえません。建てて得する人と損をする人も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
まとめて依頼!
Contents
1.長期優良住宅とは?
長期優良住宅とは、長期にわたって良好な状態を維持するための措置が講じられた住宅のことです。長期優良住宅の基準を満たし、建築と維持保全の計画書を作成して所管行政庁に申請すると、長期優良住宅の認定を受けられるようになります。
長期優良住宅の認定を受けると、優遇税制が適用されたり、補助金を請求できたりすることもあるため、長く安心して暮らせるだけでなく経済的なメリットも享受できる可能性があります。ただし、認定後は継続して点検やメンテナンスを実施する義務が課せられるため、注意が必要です。
2.長期優良住宅に対応したハウスメーカー10選
長期優良住宅は一定以上の耐震性や断熱性が求められるだけでなく、点検口の設置や床下空間の高さなど各部に細かな規定があります。そのため、長期優良住宅の基準を熟知し、なおかつ技術面で対応可能なハウスメーカーや工務店に依頼することが必要です。
長期優良住宅の建築に対応し、すでに多くの実績をあげてきたハウスメーカーを紹介します。各ハウスメーカーの特徴も紹介するので、ぜひハウスメーカー選びの参考にしてください。
2-1.一条工務店
すべての住宅で耐震基準の最高等級である耐震等級3を実現している一条工務店は、性能にこだわるハウスメーカーです。また、耐震性だけでなく、機密性や断熱性も高い水準を標準仕様で採用し、長期的に安心して暮らせる住宅を目指してきました。
例えば、断熱性においては、国が定める次世代省エネルギー基準の6倍の性能を標準としています。これにより冷暖房費を削減でき、経済的な暮らしも実現できます。
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2-2.積水ハウス
引用元:日本で暮らすことにフォーカスした、四季の移ろいを感じる住まい
積水ハウスでは、長期優良住宅の基準をすべての住宅で標準仕様でクリアしています。例えば、耐震性や省エネルギー対策、構造躯体等の劣化対策などでは、いずれも国が定める長期優良住宅の認定基準を上回る対策を構築しています。
また、認定申請におけるサポートを受けられる点も特徴です。ただし、地域や住宅商品のプランによっては、標準仕様の基準が異なることもあるため、事前に確認しておくことが必要です。
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2-3.ダイワハウス
ダイワハウスの戸建て住宅は、長期優良住宅の認定基準に標準仕様で対応しています。長期優良住宅の認定を受けるには、住宅設備や仕様だけでなく、床面積や立地などの条件も満たしている必要があるため、土地選びの時点から相談しておくようにしましょう。
ダイワハウスの独自の保証プログラム「AQサポート」では、長期にわたって良好な状態を維持するために必要なメンテナンスや点検サービスを提供しています。また、点検・メンテナンスの記録もサポートしているため、所管行政庁への報告も簡便化できます。
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2-4.セキスイハイム
セキスイハイムでは、標準仕様で長期優良住宅の基準を満たしているだけでなく、さらに基準を超える性能にも対応しています。より高い安心、より快適な住まいを追求したい方にもおすすめなハウスメーカーといえるでしょう。
セキスイハイムでは、「60年・長期サポートシステム」を実施しています。すべての住宅で4年目までの定期点検を実施し、その後はオーナーの希望に合わせて無料・有料の点検やメンテナンスを受けることが可能です。
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2-5.ミサワホーム
ミサワホームでは、通常の仕様で長期優良住宅の基準を満たしているため、建築コストはそのままで長期優良住宅を建てられます。長期優良住宅を建てたいけれども、コストが割高になるのではと気になっている方にもおすすめのハウスメーカーです。
保証制度が充実しているのも、ミサワホームの特徴です。構造躯体(初期保証35年)や防水(初期保証30年)、シロアリ(初期保証10年)はいずれも初期保証が適用されるだけでなく、定期的な耐久性診断と工事を実施することで、さらに保証期間を延長することもできます。
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2-6.トヨタホーム
トヨタホームではすべての住宅を対象に、60年長期保証を実施しています。建築後25年目までは5年ごとに無償点検の実施、その後は有料点検やメンテナンスなどにより長期的に大切な住宅を守ります。
長く安心して住宅に暮らすためには、定期的かつ継続的に点検やメンテナンス工事が必要です。しかし、点検やメンテナンスに費用がかかりすぎると、負担が大きいと感じるようになるかもしれません。トヨタホームでは長期保証を充実させることにより、住宅維持にかかるコストダウンに取り組んでいます。
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2-7.ヘーベルハウス
ヘーベルハウスの住宅商品「スマートヘーベルハウス」は、標準仕様で長期優良住宅の性能を備えた住宅です。また、坪単価60万円~と価格も抑え、「長期優良住宅は高い」といったイメージを持つ方へのハードルも低くしています。
スマートヘーベルハウスは、他の字形の間取りの二階建てで、凹凸が少ないシンプルな外観も特徴です。また、面で支える構造で、地震エネルギーを分散し、建物へのダメージを軽減します。
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2-8.パナソニックホームズ
パナソニックホームズも、標準仕様で長期優良住宅の認定住宅に対応しています。強固な構造体をベースにしているため、ある程度の年数が経過しても、修繕することで長期的に住まうことが可能です。
また、パナソニックホームズでは、住宅の資産価値に注目したサポートサービスも提供しています。サポートサービスを利用すれば、将来的に住宅を手放す場合や一時的に異なる住宅で暮らす場合は、賃貸住宅として収入源にすることが可能です。
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2-9.タマホーム
タマホームの住宅商品「大安心の家」では、標準仕様で長期優良住宅の認定基準に対応しています。耐震等級は最高レベルの3、また、断熱等性能等級は5以上、一次エネルギー消費量等級は6とすべての建物仕様において認定基準をクリアしています。
保証サービスの長さもタマホームの特徴です。定期的な点検とメンテナンス工事を継続することで、最長60年の保証が適用されます。
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2-10.スウェーデンハウス
スウェーデンハウスでは、すべての住宅において長期優良住宅の認定基準に標準仕様で対応しています。例えば、スウェーデンハウスが創業時から標準装備してきた3層ガラスは、長期優良住宅の認定基準の1つでもある高断熱性の実現に寄与しています。
また、スウェーデンハウスでは、劣化対策にも注力してきました。標準の構造躯体の使用継続期間が75年~90年と長く、長期にわたって安心して暮らせる住まいを実現しています。
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3.長期優良住宅を建てて得する人とは?
長期優良住宅は高い性能を有していることが求められるため、場合によっては建築コストが割高になることもあります。しかし、以下のいずれかに該当する場合は、長期優良住宅を建てることで費用の節約が可能です。
- 住宅ローンを組む人
- フラット35を利用する人
- 住宅費の贈与を受ける人
長期優良住宅でお得になる人の条件や理由について解説します。
3-1.住宅ローンを組む人
住宅ローンを組んで住宅を建てる場合は、長期優良住宅を選択することで住宅ローン控除の限度額が増えます。
令和7年度の場合、長期優良住宅と低炭素住宅を建てるときは最大4,500万円が住宅ローン控除の対象です。一方、ZEH水準省エネ住宅では最大3,500万円、省エネ基準適合住宅では最大3,000万円、それ以外の新築住宅では制度の利用が不可になるため長期優良住宅よりは節税効果が低くなります。
※令和7年度
※参考:国土交通省「住宅ローン減税の借入限度額及び床面積要件の維持(所得税・個人住民税)」
3-2.フラット35を利用する人
フラット35を利用して住宅資金を借りる場合も、長期優良住宅でお得になることがあります。
【フラット35】Sは、長期優良住宅やZEHなど、省エネルギー性や耐震性といった基準をクリアした住宅購入に利用できる住宅ローンです。例えば、2025年3月31日までの申込みなら、通常の金利から年0.25~0.75%引き下げられた優遇金利が適用されます。
※参考:住宅金融支援機構「【フラット35】S」
3-3.住宅費の贈与を受ける人
父母や祖父母などの直系尊属から建築資金の贈与を受ける場合には、資金のうちの一定金額については贈与税が非課税となる制度があります。一般的な住宅では贈与税が非課税となる限度額は500万円ですが、長期優良住宅といった質の高い住宅では1,000万円まで非課税措置が適用されます。
※令和6年度
※国土交通省「住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」
4.長期優良住宅を建てて損する人とは?
長期的に良好な状態を維持できる長期優良住宅は、建てて損することはありません。断熱性や耐震性の高さは住みやすさや安心感に直結し、住宅に対する満足度を高めます。
しかし、以下のいずれかに該当する場合は、長期優良住宅を建てることで経済的あるいは時間的なデメリットを被る恐れがあります。
- 建築費用を抑えたい人
- 申請費用を抑えたい人
- 申請業務のサポートを受けられない人
それぞれの状況について見ていきましょう。
4-1.建築費用を抑えたい人
高性能の住宅を建てるには、相応の費用が必要です。長期優良住宅は高い性能や優れた設備を搭載していることが求められるため、建築費用も高額になりがちです。
建築費用を抑えたい人にとっては、長期優良住宅は向かないかもしれません。
4-2.申請費用を抑えたい人
長期優良住宅の認定を受けるには、さまざまな書類を準備し、所管行政庁に申請しなくてはいけません。書類の作成や提出、申請代行などには費用がかかるため、少しでもコストを抑えたい人にとっては好ましいことではないでしょう。
また、点検やリフォームの際にも書類提出や申請手続きが必要になります。長期的にコストがかかる点もデメリットといえます。
4-3.申請業務のサポートを受けられない人
長期優良住宅の認定申請手続きは、慣れていない人にとっては負担に感じる可能性があります。サポートを受けられる場合は負担は少なくなりますが、ハウスメーカーや工務店によっては申請業務のサポートを実施していないため、ハウスオーナー自身が手続きを実施しなくてはいけません。
長期優良住宅を建築するときは、申請業務のサポートを受けられるかどうか事前に確認しておきましょう。また、建築後もサポートを受けられるハウスメーカーや工務店なら、より安心して長期優良住宅を建てられます。
まとめ
長期優良住宅は、高い耐震性や気密性、断熱性などの基準を満たした優れた住宅です。こだわりの住宅で長期的に暮らしたいと考えている方にもおすすめといえます。
しかし、申請手続きに手間や費用がかかること、長期的なメンテナンスが必要なことは、場合によってはデメリットになるかもしれません。一緒に暮らす方とも話し合い、どのような住宅にすべきか、慎重に決めることが大切です。