新築住宅を建てる際、様々な「補助金制度」や「減税措置」を利用できます。
加えて、新築住宅がZEH水準になると、一般的な住宅を建てるよりも補助金額や減税額が大きくなります。

ZEH水準の住宅を検討しているならば、

の補助金制度を利用するとよいでしょう。

本記事は、2024年に更新された最新の情報に基づいた「ZEH補助金・減税制度」の一覧を、補助金額や適用条件、申請スケジュールも併せて理解できるようにまとめています。

注文住宅で活用できる補助金全般について知りたい方は「新築の補助金」の記事もご覧ください。

※この記事は2024年8月15日時点の情報です。

ZEH（ゼッチ、net Zero Energy House）とは、1年間のエネルギー収支がゼロ以下の住宅のことです。

＜図　ZEHの概念＞

家庭で消費するエネルギー以上のエネルギーを太陽光発電システムで創ったり、気密性・断熱性に優れる建材などを使用したりすることで、エネルギー収支がゼロ以下になることを目指します。

そのため、国や地方自治体はZEHの新築に多くの補助金制度を用意し、ZEH普及の後押しをしています。

なお、ZEHの基礎知識やハウスメーカーについては、下記記事で詳しく解説しています。
ZEHを得意とするハウスメーカーに建築を依頼すると、補助金の活用がスムーズになるのでおすすめです。

新築住宅を建てる際のZEHの補助金事業は２つあります。

それぞれについて解説します。

以上が、ZEHを建てる際に検討できる国の補助金事業です。
ZEHの補助金事業はそれぞれ条件や補助金額、申請期間が異なり、初めての家づくりだと資金計画に不安を感じる方もいるかもしれません。

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難しい資金計画がスムーズに立てられますよ。

新築住宅を建てるとさまざまな減税措置が得られます。
加えてZEH住宅にすることで、より高い節税効果を得られる減税措置が適用されます。

それぞれについて解説します。

また、新築住宅における減税措置の一覧は下記記事をご確認ください。

ZEHの補助金は国の財源を使った他の制度とは併用できませんが、地方自治体の補助金とは併用できる場合があります。

例えば東京都の「東京ゼロエミ住宅」の助成制度は、「子育てエコホーム支援事業」と併用が可能です。
仮に子育て世帯が東京都内にZEH水準以上の住宅を建てるならば、「子育てエコホーム支援事業」と「東京ゼロエミ住宅」の併用が、補助金額を多く受け取れる可能性が高いです。

参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「令和6年度公募要領〈個人申請編〉」
参考：東京環境局「助成制度」

また、東京都以外にもZEHの補助金制度を設けている地方自治体は多いです。

ただし、地方自治体の補助金でも原資が国庫の場合は併用不可となるため、詳しくは地方自治体の補助金窓口に確認してください。