マンションを売却するつもりで購入する場合は、マンションの立地条件や利便性、築年数の新しさなどの条件が良く資産価値の落ちにくい物件を購入する必要があります。

条件のよいマンションを購入することで、将来の住み替えがスムーズに進められるでしょう。この記事では、売却を見据えたマンション売却の流れも紹介していますので、併せてチェックしておくとより安心です。

1.マンションを売るつもりで買う4つのメリット

マンションを売るつもりで買う4つのメリットは、以下のとおりです。

4つのメリットを理解して、賢くマンションを購入しましょう。

1-1.ライフスタイルの変化に対応できる

マンションを売るつもりで買うと、ライフスタイルの変化に対応できます。

例えば、結婚や出産、子供の成長など、ライフスタイルに合わせて環境を自由に変えられます。

子供が成長して家を出ていくと、部屋数や広さが不要になるので、適切な大きさの家を探すもの良いでしょう。

また、急な転勤で引っ越しが必要になる可能性もあります。上記のように、売るつもりでマンションを購入すれば、ライフスタイルの変化に合わせた住み替えが可能です。

1-2.好きなタイミングで売却できる

マンションを売るつもりで買うことで、好きなタイミングで売却できます。

市場の需要や状況を見極めて、最適な時期に売却することが可能です。

不動産市場が好調であれば高値で売れる可能性がありますし、不況であれば売却を待てば良いです。

また、家族の事情や転居の予定などに応じて売却のタイミングを調整できるため、柔軟な計画が立てられます。

1-3.資産として所有し続けることができる

マンションを購入すると、資産として所有し続けることができます。

さらに、エリアや物件の条件が良いマンションを購入すれば、高値での売却が見込めます。仮に、マンションが不要な場合は、賃貸として貸し出せば、家賃収入を得ることが可能でしょう。

また、将来的に自分や家族がマンションを利用する可能性があるため、居住用途としての活用もできます。

1-4.築浅の場合は高値での売却が期待できる

築浅マンションの場合は、高値での売却が期待できます。

マンションの価値は年数の経過と共に減少するため、築浅物件であるほど需要が高く、買い手が見つかりやすくなります。

ただし、駅や商業施設、学校や病院が近いエリアであれば、購入時と同じ価格や購入価格以上の値段で売却できることもあります。

築浅の場合は、外観が綺麗で設備も新しく価値が高いので、必然的に高値での売却に期待できます。

2.売るつもりでマンションを買う際に見極める7つポイント

売るつもりでマンションを買う際に見極める7つのポイントは、以下のとおりです。

7つのポイントをおさえることで、売れなくて困るといった状況を避けられます。

2-1.立地条件や利便性が良いか

売るつもりでマンションを買う際は、立地条件や利便性が良いかが大切です。

具体的には、「時間」「都市機能」「環境」「安全」の4つの要素を軸にマンションを検討しましょう。

時間は交通利便性のことで、駅までの距離が近く、通学・通学に有利であれば、「通勤時間を短縮したい」と考える買い手に需要があります。

都市機能は生活利便性のことで、病院や学校、スーパーや商業施設までのアクセスが良く、生活しやすい環境が整っていることは重要です。

また近年では、緑豊かな公園や、周辺に開発計画がないかなどの環境を重視する方も増えています。

安全は、災害リスクや嫌悪施設（パチンコ店や暴力団事務所など）がないことです。地盤沈下や土砂崩れ、地震が多いエリアであれば、安心して生活することが難しくなります。災害警戒区域に含まれていないか確認したり、地震に強いエリアを選んだりすることが大切です。

上記4つが好条件であれば、買い手が見つかりやすいです。

2-2.築年数が新しいか

築年数が新しければ、人気が高いので売却しやすいのは、前述した通りです。買い手からすると、新築と同程度の設備で暮らせる上に、価格を抑えられるためです。

以下のグラフを見ると、築20年以下のマンションであれば、比較的成約率が高いことがわかります。将来的に住み替えの予定があれば、売却時の築年数を20年以下に抑えるとスムーズな売却に期待できるでしょう。

出典：東日本不動産流通機構「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2022年）」

図表の通り、マンションの築年数が20年以上を経過すると、買い手がぐっと見つかりにくくなるため注意が必要です。

2-3.マンションのブランド価値は高いか

マンションのブランド価値が高ければ、高値での売却に期待できます。

ブランド価値が高いマンションは、土地の仕入れから建築まで大手の不動産会社（デベロッパー）が一貫して行っています。中古で売却する際も、購入元の不動産会社に依頼すれば、自社のブランド価値が落ちないために、可能な限りマンションが高く売買されるよう注力してくれるでしょう。

つまり、ブランド価値が高いほど、資産価値が下がりにくく、高値で取引される可能性が高いということです。

ブランド価値の高い不動産会社でマンションを購入すれば、高値での売却に期待できるだけでなく、見込み客に適切にアプローチし、スムーズに売却してくれるでしょう。

2-4.耐用年数内のマンションか

耐用年数内のマンションであるかは、購入する際の重要なポイントです。

耐用年数とは、建物の年数が経過し、計算上は資産価値がなくなるまでの年数のことを指します。

建物構造ごとの耐用年数は、以下のとおりです。

参考：国税庁「耐用年数（建物／建物附属設備）」

個人で所有している「非事業用」で、一般的なマンション構造である鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造では耐用年数は70年です。

耐用年数は、建物ごとの構造や強度によって算出されているため、耐用年数が経過していないほど、耐久性に優れており価値が高いと言えます。

中古マンション購入の際は、できる限り耐用年数の過ぎていない物件を選びましょう。

2-5.マンションの設備や品質は良いか

マンションの設備や品質が良い建物は、買い手からの人気もあるので、高値での売却に期待できます。

耐震性や耐火性、断熱性に優れているマンションは、災害時などに強いため品質の高い安全なマンションと言えます。

また、マンションの品質や性能を保証するものとして、「住宅性能表示制度」があります。住宅性能表示制度とは、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、専門家が建物の品質を評価する制度のことです。

参考：国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」

マンションを購入する際に、不動産会社に住宅性能評価を受けているか確認してみると、マンションの品質を確認できます。

しかし、住宅性能評価を実施することは義務ではないため、取得していないマンションも多いです。住宅性能評価を受けていない場合は、不動産会社にマンションの設備や品質をよく確認してから購入を検討しましょう。

2-6.将来的に価値が上がるエリアにあるか

マンションが、将来的に価値が上がるエリアにあるかも確認しておきましょう。

今後、マンション周辺に新駅や大型商業施設などが建設される予定があると、マンションの価値が高まります。

一方で、購入予定のマンションの隣に、高層マンションが建つ予定がある場合は、日当たりが悪くなり需要が低下する可能性があります。

インターネットで情報収集したり、不動産会社にヒアリングしたりと、購入前に確認しておくと安心です。

2-7.マンションの管理状態に問題がないか

マンションの管理状態に問題がないか確認することも重要です。

将来的に、マンションが良い状態で保たれているかどうかは、現在の管理状況次第で変わります。

エントランスなどの公共部分の清掃や点検ができていなかったり、外観が補修されていなかったりする場合は、管理状態の良くないマンションと言えます。

そのため、修繕積立金の使い道が明確に定められており、外観や設備の補修が行き届いた、管理状態に問題のないマンションを購入しましょう。

3.売るつもりで買ったマンションを高値で売却する方法

売るつもりで買ったマンションを高値で売却する方法は、以下のとおりです。

同じマンションでも、高値で売却する方法を理解しているかどうかで、売却価格に差が出ます。

3-1.高値売却をねらうなら新築より中古？

高値売却をねらうなら、新築より中古がおすすめです。

中古マンションが良い理由は、以下のとおりです。

中古マンションは購入価格が安いので、住宅ローンなどの負担を減らせます。

さらに、新築マンションと比べて同じ予算でも、より面積が広く好立地の物件を購入することが可能です。

また、中古マンションは新築マンションに比べて、物件数が豊富にあります。

そのため、人気エリアや利便性の高いエリアには、中古マンションが多く建てられている場合が多いです。

さらに、中古マンションは、売却時の値下がりが小さいです。中古マンションは、購入時にある程度価格が安くなっているので、売却価格との価格差を最小限に抑えられます。そのため、新築マンションを購入して売却するよりも、損をする金額が少ないです。

また、中古マンションは購入後にリフォームできます。あえて安い中古マンションを購入し、残った予算で自分の好きに部屋をリノベーションする方も多いです。

3-2.10年以内の売却が理想

マンションを高値で売却するには、10年以内の売却が理想です。マンションは、築年数が経過するごとに価値が下がるので、早めの売却がおすすめです。

首都圏における中古マンションの成約率は、以下のとおりです。

参考：公益財団法人東日本不動産流通機構「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2021年）」

上記のグラフのように、10年以内のマンション、特に築6〜10年のマンションは、新築や築浅の5年以下のマンションよりも成約率が高いです。

一方で築11年を超えると、成約率が減少するので、築10年以内を目安に売却するのが理想的です。

3-3.事前に自分で売却相場を調べる

事前に自分でマンションの売却相場を調べておきましょう。なぜなら、不動産会社の査定結果に対して、高いのか安いのか判断できるためです。

自分で売却相場を調べる方法として、以下の2つの方法があります。

土地総合情報システムとは、国土交通省が運営しており、不動産売買に関する情報をデータ化しているWebサイトです。

レインズマーケット・インフォメーションとは、国土交通大臣指定の不動産流通機構が運営・管理しており、直近1年間に売買された価格情報が調べられるWebサイトです。

2つとも、誰でも無料で利用できるサービスで、不動産の売却相場や過去の成約事例などを確認できます。

注意点として、詳細な住所や物件名までは調べられないので、目安程度に参考にしましょう。

3-4.複数社に査定を依頼する

マンションを売却する際には複数社に査定を依頼すると、高値での売却に期待できます。

複数社に査定依頼することで、マンションの相場感を把握できるだけでなく、熱心に売却してくれそうな信頼できる不動産会社が見つかりやすくなるからです。

1社のみの査定だと、売却価格が安いのか高いのか判断できないため、場合によっては損をする可能性があります。高値での売却を成功させるためにも、5〜6社程度から査定を依頼しましょう。

複数社に査定を依頼するなら、不動産一括査定サイト「不動産売却 HOME4U（ホームフォーユー）」をぜひご活用ください。

「不動産売却 HOME4U」は、20年の実績を元にした審査基準で利用者にとって最適な不動産会社を提案します。

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査定を依頼する会社を探すなら、「不動産売却 HOME4U」をぜひご活用ください。

4.売るつもりで買ったマンションを売却する際の注意点

売るつもりで買ったマンションを売却する際の注意点は、以下のとおりです。

購入後に後悔しないためにも、注意点を理解しておきましょう。

4-1.購入してから5年以内の売却は税金が高くなる

マンションを購入してから、5年以内の売却は税金が高くなるので注意が必要です。

マンション売却時にかかる税金として、譲渡所得税があります。譲渡所得税とは、不動産売却の際に発生した利益に対してかかる税金のことです。

譲渡所得税は、マンションの所有期間が5年以下の「短期譲渡所得」と、5年以上の「長期譲渡所得」のいずれかによって、かかる税率が変わります。

5年以下の短期譲渡所得は、5年以上の長期譲渡所得に比べて、税率が約2倍かかります。マンションの売却時には、所有期間にも注目すると、税金を抑えられます。

なお、所有期間は、売却した日ではなく、売却した年の1月1日時点から計算します。

4-2.売却の流れをあらかじめ確認しておく

マンション売却の流れをあらかじめ確認しておくと、スムーズに売却できます。

マンション売却の流れは、以下のとおりです。

マンション売却にかかる期間は、一般的に3ヶ月〜6ヶ月程度と言われており、不動産会社選びなどの準備期間も含めると、1年程度かかる場合もあります。

事前に売却の流れを確認しておくことで、期間に余裕を持った売却活動ができます。

4-3.住宅ローン残債がある場合は資金計画に注意

住宅ローン残債がある場合は、資金計画に注意しましょう。

住宅ローン残債があれば、マンションの売却で得たお金をローンの返済に充てる必要があります。つまり、売却代金すべてが手元に残るわけではなく、ローン残債を差し引いた金額が手残り金額となります。

また、売却の際は、仲介手数料や登記費用などの費用が発生するため、その分の費用も考慮しなければなりません。

もし、マンション売却代金が住宅ローン残債を下回れば、不足分を自己資金から負担するか別途融資を受ける必要があります。

住宅ローン残債を含めた資金計画を立てないと、経済的な負担が生じる可能性があります。残債や諸費用を踏まえた十分な資金計画を立てることが重要です。

住宅ローン残債がある状態での売却が不安な方は、一括査定サイト「不動産売却 HOME4U」を活用して査定を依頼することをおすすめします。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。売るつもりでマンションを買う際に見極める7つポイントは、以下のとおりでした。

また、購入後に高値で売却するには、「10年以内」「自分で相場を調べておく」「複数の不動産会社に査定依頼をする」ことが大切です。

人口減少により、どのエリアでどのようなマンションを購入するかは、今後ますます重要となってくるでしょう。当記事を参考に、ぜひリセールバリューの高いマンション購入を目指してください。