
家を建てたいと考えたときに、まず気になるのは、「家を建てるにはどのくらいの費用がかかるのか」「どのように手続きを進めていけばよいのか」という点ではないでしょうか。
本記事では、これから家を建てることを検討する方、すでに検討をはじめている方に向けて、
- 家を建てるために必要な費用や具体的な手順
- 家を建てるときに注意すべきポイント
- 後悔しない住宅ローンの組み方のコツ
をわかりやすく解説します。家を建てる前に知っておくべきことをまとめてお伝えしていきます。理想のマイホームづくりに失敗しないためにも、是非お役立てください。
Contents
1.家を建てるのに必要な費用の考え方
国土交通省の調べによると、実際に新しく家を建てるためにかかった費用の全国平均は、土地の購入を含めて5,112万円でした。
家づくりにかかる費用の種類は、以下の4つの分類に分けられます。
家を建てるために必要な費用はエリアや設備のグレードなどによって異なります。まずはそれぞれ費用の考え方や算出方法について知り、大体の予算を想定するところから始めましょう。
家づくりにかかる費用については、「注文住宅の費用」の記事で詳しく解説しています。
1-1.土地費用
土地費用は、坪単価から算出し、エリアごとに坪単価の相場は異なります。1坪は約3.3平米で、平米×0.3025で坪数を算出できます。
200平米×0.3025=60.5坪
60.5坪×20万円=1,210万円
家づくり全体の予算の内、土地にかける費用が大きくなると、それだけ建物の予算を下げなくてはいけません。建物にかかる予算を確保するためにも、最初にある程度の土地の予算を決めておくとよいでしょう。
土地の価格を調べる際には「土地の価格の調べ方」の記事もご覧ください。
1-2.建物本体費用
建物本体の費用とは、つまり「家本体を建築する費用」のことをさします。家外や照明、ライフラインに関する設備費用(1-3.付帯工事費用を参照)については含まれないため、注意しましょう。
建物の費用は、「どのハウスメーカーに依頼するか」「どのような仕様にするか」によって異なります。
ここでは、建物本体費用の一般的な相場や階数による費用の差など、気になるポイントについてみていきましょう。
1-2-1.建物本体費用の相場
まずは構造ごとに大まかな相場を押さえておくとよいでしょう。住宅の建築する費用は、「坪単価」という単位で表されます。坪単価の算出方法は以下の通りです。
住宅金融支援機構が行う「2020年度 フラット35利用者調査」では、新たな注文住宅の平均面積は約38坪(124.4平米)でした。具体例としては、4人家族で2階建ての4LDK程度の住むような間取りが想定されるでしょう。
HOME4Uの成約実績から算出された構造別の「平均坪単価」から、全国的な平均相場は以下のようになるでしょう。
構造 | 平均坪単価 | 建築本体の平均費用 |
---|---|---|
木造(W) | 77万~97万円程度 | 2,926万~3,686万円 |
鉄骨造(S) | 84万~104万円程度 | 3,192万~3,952万円 |
鉄筋コンクリート造(RC) | 92万~120万円程度 | 3,496万~4,560万円 |
参照:住宅金融支援機構「 2020年度 フラット35利用者調査」
1-2-2.建物の階数による費用の違い
家を建てるにあたり、建物の階数も注意すべきポイントです。建築費用(坪単価)は同じ床面積であっても2階建てより平屋建てのほうが高くなる傾向があります。
建物の屋根や基礎部分(コンクリート)は建物本体費用のなかでもお金がかかる部分です。平屋建ての場合、2階建てよりも屋根や基礎部分の面積が大きくなる分、費用も膨れてしまうのです。

“3階建ての家を建てるときの注意点”
「3階建てのほうがもっとお得なのではないか」と思いますが、そうではありません。
平屋や2階建ての建物は階数が低いことから比較的安全と判断され、建物の構造計算に関する書類の提出を省略することが許されています。
一方、3階建ての場合、構造計算書を提出することを義務付けられており、さらに耐火性の強い材料を部分的に使うなどの制約も生じます。結果として、以下の費用が別途発生する可能性があります。
- ・専門的な構造計算を行うための検査費用
- ・地盤を改良・強化するための費用
- ・基準を満たすために必要な費用の高い材料費用
ただし、3階建てにすることで土地の面積が小さくてもよくなるため、土地費用や建物本体費用を含む家づくりの総体費用は安くなることもあります。2階建てを建てる場合と比較しながら、検討を進めるようにしましょう。
1-3.付帯工事費用
付帯工事費用とは、「外構工事費」「屋外給排水工事費」「地盤工事費」などを指します。内容次第で大きく変動しますが、相場としては建物本体価格の20%程度となります。
- 外構工事費:庭・門・塀・駐車場など
- 屋外給排水工事費:水道管やガス管を引き込むための工事など
- 地盤工事費:地盤を改良するための工事
屋外給排水工事費は、ハウスメーカーによって「建物本体価格に含まれている場合」と「含まれていない場合」があるため、あらかじめ確認しておいてください。
また、外構工事費や地盤工事費は、内容次第では100万円を超えるなど高額になることもあるため、注意が必要です。
1-4.諸経費
そのほか、住宅ローンや火災保険、不動産会社の仲介手数料など、さまざまな経費が必要となります。意外な出費につながるため、事前に気を付けておきましょう。
- 住宅ローンを組むために金融機関に支払う手数料
- 火災保険の保険料
- 不動産会社に支払う仲介手数料
どの金融機関で住宅ローンを組むか、どの保険会社でどのような保険を組むかで、かかる費用は大きく変わります。建物本体価格の10%程度と考えておくとよいでしょう。
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2.家を建てる具体的な手順【5ステップ】

家を建てるにあたって必要なステップを具体的に見ていきましょう。手順としては、大きく以下の5つのステップに分けることができます。
- 家のイメージづくり
- 土地選び・現地調査
- ハウスメーカーを選ぶ
- 契約
- 着工~完成
2-1.ステップ1 建てたい家のイメージづくりをする
まずは、自分が建てたい家のイメージづくりをしてみてください。
もし同居する家族がいる場合は、
「あなた以外の家族がどんな家を建てたいと思っているのか」
「どんな将来を描いているのか」
「家族は増える可能性がある?」
「将来は住み替えを考えている?」
など、現在だけでなく未来についての話をしておくことも必要です。
2-1-1.「優先順位」を決めておこう
この段階で決めておくべきなのは、「優先順位」です。「家を建てる」とき、100%の理想を叶えることは非常に難しいため、優先すべきことを先に決めておく必要があります。
「立地と建物の充実度、どちらを優先するのか」といった基本的な判断基準を決めておきましょう。また費用が予算を上回る場合には予算オーバーしても理想を追及するのか、妥協するのかといったことも決めておくとよいでしょう。
2-2.ステップ2 土地選び・現地調査
家づくりの総体予算を考えるにあたり、土地の費用がいくらかによって、残りの建物費用などを決定することができます。
基本的には、立地が良い土地ほど坪単価は高く、郊外の土地では坪単価を抑えることができます。
「子どもの学校を考慮して通学しやすい場所がよい」
「庭でバーベキューをしたいから、ある程度の広さがある庭がほしい」
「広さはなくても都心や最寄り駅に近い便利な立地がよい」
「二世帯住宅が建てたいのである程度の広さがあり住みやすい場所がよい」
など、具体的な要望を固めたうえで土地選びをしましょう。
2-3.ステップ3 ハウスメーカーの選定
土地が決まったら、ハウスメーカーを選びます。ハウスメーカーに依頼すると、土地に合った建築プランを提案してくれます。
ハウスメーカーによって「住宅の仕様」や「坪単価」が異なるため、数社に絞って建築プランの作成を依頼するとよいでしょう。自分の希望に近い間取りや仕様、金額を基準にハウスメーカーを選びます。
また、家を建てることで、そこから家を建てるハウスメーカーや施工会社との長いおつきあいが始まります。リフォームや修繕など「家を建ててからも親身に相談にのってくれるかどうか」も大切なポイントです。担当者の対応の良さや相性も加味して判断するようにしましょう。
2-3-1.建築プラン作成
ハウスメーカーに建築プランの作成を依頼すると、家を建てるまでの大まかなプラン(見積書作成のための概要プラン)を作成してもらうことができます。
なお、ハウスメーカーによっては建築プラン作成の段階で申込金を支払う場合があるため、事前に確認しましょう。
2-3-2.資金計画書の作成
ハウスメーカーでは、建築プラン作成を依頼すると「資金計画書」も合わせて作成してくれます。
資金計画書とは、家を建てるために必要な費用をまとめた書面です。以下のように、「1.家を建てるのに必要な費用の考え方」で解説した費用の内訳が書かれているでしょう。
- 土地の費用
- 建物の費用
- 付帯工事費
- 諸経費 など
ここで大切なのは、資金計画書にはどのような費用が含まれているかを確認することです。
付帯工事費となる地盤改良費、外構費など(詳細は1-3.付帯工事費用で解説)がちゃんと含まれているかをチェックしましょう。
また、家具や家電などをそろえる場合は、別途予算として確保しておく必要があります。ハウスメーカーによっては、家具や家電の斡旋も行っている場合があります。その場合、割引などの特典がついている場合があるので、担当者に尋ねてみましょう。
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2-3-3.住宅ローン審査
家の建築プランが固まったら住宅ローンの審査となります。
住宅ローンでは、年収や属性、個人信用情報、住宅の資産価値などが審査されます。
なお、全く同じ条件でも、金融機関ごとで審査結果が異なることがあるため、もし審査に通らなかった場合は別の金融機関で審査を受けることも考えてみてください。
ここまでは、「ハウスメーカー決定」に至る手前のステップをお伝えしてきました。
実際にハウスメーカーを選ぶとなると、その企業数の多さに「選ぶのが大変そう…」と感じる方も多いです。しかし、家づくりにおいて一番大事なのは、ハウスメーカー選びといっても過言ではありません。
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2-4.ステップ4 契約
土地と建物、資金計画が固まったら、「土地の売買契約」や「建物請負契約」を結びます。
契約時には土地、建物価格のそれぞれ1割程度の手付金を支払いますが、資金を用意できない場合はそれよりも少ない額で契約してくれることもあるため、事前に相談してみましょう。
なお、一度契約を結ぶと、契約を破棄するには手付金を放棄しなければならないなど、ペナルティーが発生します。
2-5.ステップ5 着工~完成
土地の決済をして、建物の着工金が入金されたら、家を建築するための工事が始まります。
この段階で土地代金の全額を支払います。さらに「着工金」として建物代金の3割程度支払う必要があるため、注意が必要です。
通常、住宅ローンは「完成した建物」に対して支払われるローンのため、この段階では住宅ローンの融資を受けることができません。
土地の代金を用意できない場合は、金融機関に「つなぎ融資(つなぎローン)」を組んでもらう必要があります。つなぎ融資とは、住宅ローンが実行されるまでの間をつなぐための融資で、日割り計算で利息が計算されます。
つなぎ融資の金利は3%程度が相場で、住宅ローンの金利より高く設定されていることが多くなります。あらかじめ確認しておくようにしてください。詳しくは「つなぎ融資」の記事をご覧ください。
建物が完成したら、住宅ローンを実行して引き渡しを受けることになります。
3.家を建てるにはどのくらいの時間がかかる?

家を建てるには、あらかじめどの程度の時間がかかるかを想定しておくことが大切です。
- 予算決め&ハウスメーカー選び:1~3カ月程度
- 建築プランとハウスメーカーの決定&ローン審査:1~3カ月程度
- 着工前の打ち合わせ&契約締結:1カ月程度
- 着工:「在来工法」や「2×4工法」であれば3カ月半程度
- 建物が完成してから引き渡しまで:1カ月程度
合計で7~9カ月程度、長くて1年を見込んでおくとよいでしょう。
ハウスメーカーによっては、大工さんの予定が空いておらず、着工が半年先になるなど施主の希望に合わない場合もあります。建物の着工を急いでいる場合は、契約前にあらかじめスケジュールを組んでもらうようにすることをおすすめします。
また、「ハウスメーカーの決定」までの工程を家づくりの専門家に相談しながら行えば、より効率的に家づくりを進めることができます。「 HOME4U 家づくりのとびら 」の無料相談サービスなら、家づくりの情報収集が最短30分で解決。住宅業界経験者の指導のもと、家づくりの専門アドバイザーがあなたの希望に合ったハウスメーカーをその場で案内してくれるので、大幅な時短が見込めます。
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4.家を建てる際の5つの注意点

ここでは、家を建てる際の5つ注意点をご紹介します。
4-1.耐震性能とハザードマップを確認する
地震、台風、洪水、津波などの自然災害の被害を防ぐために、家の「耐震性能」や近隣の「ハザードマップ」の確認は、家づくりにおいても大切なことです。
4-1-1.耐震性能の確認
建物の耐震性能について考えるとき、「耐震基準」という言葉がよく使われます。
1981年5月以前に建てられた建物を「旧耐震基準」、1981年6月以降を「新耐震基準」の建物と呼び、これから建てられる住宅は、すべて新耐震基準が保証された建物となります。念のため、確認しておきましょう。
また、建物の耐震性をより高めるには、「壁を多くする」「耐久性の強い材料にする」などの対応が必要となり、費用が高くなってしまう場合もあります。どこまで耐震性能を求めるかについては、あらかじめ考えておくとよいでしょう。
参考:国土交通省「住宅・建築物の耐震化について」
4-1-2.ハザードマップの確認
また、台風・水害・地震の被害を抑えるために、「ハザードマップ」の確認は必須です。ハザードマップとは、国土交通省や各市町村が作成する災害被害を予想するマップです。
避難場所の位置もわかり、災害にあったとき、どのような行動をすべきかを考えることもできます。目には見えないリスクを考えるために、大切な資料となります。
国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト~身のまわりの災害リスクを調べる~」では、全国のハザードマップを検索したり、さまざまな災害リスクを示したマップを重ねて確認することができます。
また、ハザードマップを確認したうえで、地盤改良がどの程度必要なのかも検討する必要があるでしょう。
4-2.住宅ローンの返済計画に無理はないかを確認する
住宅ローンを組む際には、現実的な返済計画かどうかを確認する必要があります。
子どもの進学や親の介護など将来に発生する支出についても、考える必要があるでしょう。ある程度は貯蓄することを踏まえて、住宅ローンの返済計画を立てましょう。
詳しくは、「5.住宅ローンの組み方とライフプラン」をご参照ください。
4-3.使用する素材や設備とコストのバランスを確認する
外壁や屋根材などの設備は、一定期間経過すると、「塗り替え」などメンテナンスの必要が出てきます。そこで、経年変化のコストを考えながら、使用する材料(素材)・設備を決める必要があります。
材料や設備は、素材によって耐用年数が異なり、一般的に高価な素材ほど耐用年数が長くなります。
例えば、外壁をサイディングからタイルにすることで200万円の追加費用がかかるとします。しかし、タイルがメンテナンスフリーで塗り替え不要だと、メンテナンスのコストはかかりません。塗り替えにどの程度の費用が発生するのかを確認して、比較しましょう。
4-4.配線と電圧に注意する(コンセントやエアコンの位置
配線と電圧は、住んでから後悔することが多いため、注意すべきポイントです。
4-4-1. 配線で注意すべきポイント
家づくりでは、「コンセントやエアコンの位置」など配線を決める必要があります。実際に生活を始めてみてから、配線が足りずに後悔するというケースも見られます。
あらかじめ、ハウスメーカーの担当者に、建物完成後に配線を行うことが難しい箇所は確認しておきましょう。その部分についてはコンセントの口数を余分に用意しておくと安心です。
4-4-2. 電圧で気を付けるべきポイント
また、間取りを決める際には電気設計についても考慮する必要があります。例えば、コンセントの使用電力は、電圧が100ボルトの場合1,500ワットとなっています。
温風ファンヒーターやドライヤーなど熱を使用する電気製品は使用電力が大きいため、ひとつのコンセントでまとめて使用しないようにしなくてはいけません。
同じ子ブレーカーで複数のコンセントを使用している場合、設定した電力を超えてしまうとブレーカーが落ちることになります。専門業者に相談し、今後の生活に沿った電気設計を立てましょう。
オール電化住宅の場合は電圧を200ボルトにするのが一般的ですので、上記よりも余裕のある電気設計が可能です。
4-5.収納・動線が適切な住みやすい家かどうか確認する
間取りを決める際には、「収納」や「動線」を確認しておくことが大切です。
計画の段階では各部屋の収納が1畳程度で大丈夫と思っていても、実際に生活してみると足りなかったということもあります。将来的に増える可能性を考えながら、余裕を持って用意するとよいでしょう。
また、生活をするうえで大切になるのが「動線」です。特に、料理や洗濯、掃除といった毎日の家事の負担を軽減するためには、動線の工夫が必要です。
キッチンや洗面所などをなるべく近い場所に配置するなど、生活上の移動距離を短縮できるような間取りにするとよいでしょう。
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5.住宅ローンの組み方とライフプラン
家づくりは数千万円の買い物であり、住宅ローンを組むときは数十年にわたって返済していくことになります。ここでは、住宅ローンの組み方やライフプランについて紹介していきます。
5-1.住宅ローンの組み方
住宅ローンを組めるかどうかは、金融機関による審査で決められます。まずはその流れについてみていきましょう。
5-1-1.住宅ローンを組む手順

住宅ローンの審査には事前の「仮審査」と「本審査」があります。本審査は建物請負契約を結んだ後にしか受けられませんが、事前審査は土地と建築プランの総体費用が固まっていれば受けることができます。
5-1-2.住宅ローンの選び方
住宅ローンの金利は、大きく分けると「変動金利」と「固定金利」の2つがあります。
変動金利は借入期間中、金利が変動するリスクがある分、低い金利で借りられます。固定金利は、金利が変動せず安心な分、やや高めの金利設定となっていることが多いです。
また、住宅ローンには団体信用生命保険(団信)がついています。これは、借入期間中に債務者が亡くなってしまった場合に、住宅ローンの残債がゼロになるというものです。
死亡のみを扱う団信については、金利負担なしで利用できますが、このほかにもガンを対象としたものや3大疾病、8大疾病を対象としたものなど、いくつか種類があり、種類に応じて金利がプラスされるといった負担が生じます。金融機関によって負担の割合は変わるため、金融機関を選ぶ際には団信の金利負担分も含めて検討してください。
5-1-3.住宅ローンの予算の考え方
住宅ローンの借入可能額は年収によって決まります。
例えば、住宅金融支援機構のフラット35の場合、金利が1%の場合で年収400万円あれば最大4,132万円を借りられることになっています。
しかし、上記フラット35を利用し、頭金0円で4,000万円の借入をすると35年の借入期間で毎月約11万円の支払いとなり(条件等で異なる場合もあります)、返済が厳しく感じる方もいるかもしれません。
今後想定される収入や、生活にかかるであろう費用を考えたうえで、借入額を慎重に決めることをおすすめします。
5-2.ライフプランニングしてみよう
住宅ローンの借入額を決める際には、ライフプランニングをおすすめします。
ライフプランニングとは、毎年の収入と収支を数十年後まで全て算出するものです。例えば、夫婦二人の場合、
- 子供を産むのか。子供は何人ほしいのか。
- 夫婦共働きか。専業主婦の場合はパートに出る可能性はあるのか、それはいつ頃を想定するのか
- 子供を大学まで進学させるのか。幼稚園か保育園か。幼稚園または保育園から大学まで公立と私立どちらを選ぶか
- 子供の結婚の際などのお祝い金はどの程度を予定するか(地域性などもあるため)
- 老後の資金はいくら必要か、老後の生活スタイルはどういったものを想定しているか
- 車はいつまで必要か、それとも持たないか。持つ場合はどの程度乗り換えるのか
などを考慮することで、住宅ローンの返済額をある程度決定することができます。もちろん、不確定要素はありますが、将来的な不安を軽減することができるでしょう。
ライフプランニングは、ファイナンシャルプランナーに依頼する他、インターネットで検索するとライフプランニングのためのテンプレートもダウンロードできるため、こうしたツールを活用して自分で立ててみるのもよいでしょう。
また、家づくりの専門家に相談してみてもよいかもしれません。「HOME4U 家づくりのとびら」の無料相談サービスなら、上記のような資金計画に関するお悩みだけでなく、ハウスメーカーの選び方や建築の流れまでを詳しく解説。家づくりに関する情報を総合的に集めたい方にはぴったりなサービスです。
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5-3.優先順位を決め、時間をかけすぎない
冒頭でもお伝えしましたが、100%に理想通りの家を建てることはできません。
何かを充実させようとすれば、他の何かを諦めなければならないことが往々にして出てきます。優先順位を決めたうえで、家族全員が満足できるようにすることが大切だといえます。
また、理想の家を建てようと、土地探しやハウスメーカー選びに時間をかけすぎることも避けたほうがよいでしょう。
年齢を重ねて何らかの病気になってしまったことが原因で、家づくりそのものを断念せざるを得ない可能性もあるということを覚えておいてください。
また、住宅ローンを組む際に健康上の理由で団信が否決になってしまうと、住宅ローンそのものを組めなくなってしまいます。日頃の健康についても気を配るようにしましょう。
まとめ
いかがでしたか。家を建てるための費用や流れ、注意点についてお伝えしました。
家づくりは高額な買いものとなるため、まずは本記事の内容を参考に、全体の流れを把握しておくようにしてください。
また、本文中でもお伝えしている通り、優先順位を設けたうえで、ある程度は妥協できるポイントを決めておくことも重要です。
この記事のポイント
国土交通省の調べによると、土地代を含めた新築住宅の費用の全国平均は、5,112万円です。
「1.家を建てるのに必要な費用の考え方」では、家づくりにかかる費用の種類について解説しているので、ぜひご覧ください。
例えば、年収400万円の人が住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合、金利が1%であれば最大4,132万円を借りられます。
頭金0円で4,000万円程度の借入をすると、月々約11万円の支払いとなるケースが多く、返済が「厳しい」と感じる方もいるかもしれません。
詳しくは「5-1-3.住宅ローンの予算の考え方」をご覧ください。
家を建てるステップは、主に以下のとおりです。
- 家のイメージづくり
- 土地選び・現地調査
- ハウスメーカーを選ぶ
- 契約
- 着工~完成
各ステップの詳細は「2.家を建てる具体的な手順【5ステップ】」以降をご覧ください。
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