住み替えを検討中の方の中には、「新築一戸建て」に興味がある方も多いのではないでしょうか。

日本の戸建て住宅は木造建築が多く、寿命は30年が一般的だといわれていますが、鉄骨造や鉄筋コンクリート造を選択すれば、90年程度住めるマイホームも可能といわれています。

一般的に「新築一戸建て」の種類には以下のようなものがあります。

「注文住宅は高い…」と初めからあきらめてしまっている方もいるかもしれませんが、最近ではハウスメーカー・工務店が用意する注文住宅のプランは幅広く、予算内におさまることもあるかもしれません。

この記事では、次の住処に「新築一戸建て」を検討している方に向け、以下の内容を解説します。

ぜひ最後までご覧いただき、家づくりの一歩を踏み出してくださいね。

1.新築一戸建ての選択肢

新築一戸建てを検討する際の選択肢は、主に以下の2つです。

新築一戸建ては、注文住宅の場合、検討から入居までに9～12か月ほどかかるといわれています。

建売・分譲住宅とは異なり、1からハウスメーカーとプランを立てる必要があるため、より多くの時間がかかってしまう点に気が引けるという方もいるかもしれません。

しかし、最近では「時間や手間をかけたくない」という方にも注文住宅が建てやすいよう、ある程度プランが決まっている「セミオーダー住宅」や「規格（企画）住宅」のプランを提供しているハウスメーカー・工務店もあります。

せっかくの大きな買い物ですから、同居人の方も含め全員が納得するマイホームを選びたいですよね。

金額面でいうと、注文住宅には、ローコスト住宅や補助金制度の活用という節約手段もあるので、ぜひ選択肢の1つに入れてみてください。

2.新築一戸建てを買う前に決めること

新築一戸建てを検討する前に、まずは一緒に暮らす人と十分に話し合い、意見をまとめることが大事です。

特に、次の点についてはしっかり意見をまとめておいてください。

それぞれについて解説します。

2-1.家づくりにおいて重視すること・優先すること

まずは、新築一戸建てで「何を重視するのか」という点について話し合っておきましょう。

一緒に暮らす人すべての希望を叶えることは容易ではありません。
たとえば、「和風の外観がよい」「洋風がよい」、「リビングを広くしたい」「個室を充実させたい」のように、相反する希望が生じるケースもあります。

また、意見をまとめるだけでなく、何を優先するのかも決めておきましょう。
一緒に暮らす人との間では意見がまとまったとしても、予算の都合上、すべての希望を実現できない可能性もあります。

2-2.入居希望時期

新居への入居希望時期についても決めておきましょう。

「子どもの入学に合わせたい」「受験時期が始まるまでに完成したい」などの希望をまとめておくとよいです。

注文住宅の場合、検討し始めてから入居までに9～12か月かかるため、できれば1年弱前から行動を起こすとよいでしょう。

なお、大して希望時期がない場合は、家を建てるタイミングとして適した時期を選ぶのもおすすめです。

たとえば、基礎工事は気温が安定した春秋が適しているとされています。

基礎工事から竣工（完成）には4～6か月ほどかかるため、春着工なら8月～11月、秋着工なら2月～3月が竣工の目安となります。

2-3.住みたいエリア

住みたいエリアは、以下のような要素で決定されることが多いです。

建売・分譲住宅の場合、もうすでに物件が建っている（あるいは工事中）場所が住所になるので、住宅へのこだわりとエリアのこだわり両方を満足できる形で叶えることはなかなか難しいです。

一方、注文住宅の場合、土地を新たに購入する場合は、エリアを自由に選ぶことができます。
住んでみたかったエリアがある方には大きなメリットとなるでしょう。

ただし、マイホームにかけられる予算には限りがあります。
土地の価格によって住宅にかけられる予算が変わるうえ、土地の形状や広さによっても、建てられる住宅が左右される点には注意してください。

最近では土地探しについて相談できるハウスメーカー・工務店も多いので、まずはハウスメーカー・工務店に相談しておくことが大事です。

2-4.理想の住宅イメージ

理想の住宅イメージについても、一緒に暮らす人と話し合って決めておきましょう。

ポイントは、言葉だけで伝えるのではなく、視覚的にも参考となる資料を集めておくことです。

SNSやWEBサイトから気に入った外観デザインやインテリアの画像を集めておいたり、自分の理想に近い間取り画像を集めておいたりすると、同居人やハウスメーカーの営業担当者など、他社にも自分の思い描くイメージは伝わりやすくなりますよ。

2-5.予算

建売であれ注文住宅であれ、予算を決めておくのも大事です。

頭金としてどの程度の金額が出せるのか、住宅ローンを利用するなら毎月どの程度を返済するのかなどを決めておくと、全体的な予算を立てやすくなります。

「自分の要望を反映したら、予算相場はどれくらい？」
「自分はどれくらいの予算に設定したらいい？」
「実際の住宅プランを比較してみたい」

と、資金計画やイメージづくりについてお悩みの方は、ぜひ無料のHOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービスをご利用ください。

あなたの予算・要望に合ったハウスメーカー・工務店の実際の住宅プランを比較できるので、具体的なイメージを持ちながらマイホーム計画が立てられます。

3.新築一戸建てを買う・建てる手順

上記の5つを一緒に暮らす人と話し合って決めたら、いよいよ本格的に新築一戸建てを買うためのスケジュールを立てていきましょう。

建売・分譲と注文住宅、それぞれの手順は以下のとおりです。

建売・分譲住宅の流れについてはシンプルなのでイメージしやすいでしょう。
注文住宅はやることが多いため、流れも少し複雑です。

以下より、注文住宅の流れについて詳しくみていきましょう。

3-1.住宅展示場やインターネットなどでの情報収集

注文住宅を検討する際には、まず情報収集を行いましょう。
一般の方で家づくりに慣れている方はほぼいません。

無料の家づくりサポートサービスや住宅展示場、インターネットで情報を収集してみてください。

「実家しか知らないから、最近はこんなおしゃれな内装もできることを知らなかった」
「吹き抜けには興味がなかったけれど、実際に見てみると開放感があってよかった」
「全館空調は贅沢だと思っていたけれど、トータルコストで考えると悪くないかも」

など、新たな発見があるかもしれません。

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3-2.ハウスメーカー・土地探し

次に建築依頼先となるハウスメーカー選びや、土地を所有していない方は土地探しも同時進行で行います。

先述のとおり、ハウスメーカーの中には土地探しを手伝ってくれるところも多く、一般的な土地と比べて安い傾向にある「建築条件付き土地」を紹介してくれる場合があります。

ハウスメーカーを探す際には、自分の知っているハウスメーカーだけでなく、無料サポートサービスや住宅展示場を利用して、さまざまなハウスメーカーを比較してみるとよいでしょう。

ハウスメーカーによって得意分野が異なるので、自分がこだわりたい部分に強みを持っているハウスメーカーを探してみてくださいね。

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3-3.見積もりの確認・住宅ローンの事前洗審査

建築依頼先の候補が絞れてきたら見積もりを提案してもらい、住宅ローンの事前審査を受けましょう。

事前審査は、あらかじめ住宅ローンがどの程度借りられるかを金融機関に打診するための簡易的な審査です。
注文住宅のプランがある程度明確になってきたこのタイミングで、ハウスメーカーや工務店との契約前に行ないます。

なお、金融機関によって貸付条件や審査基準が異なるため、自分に合っているか複数吟味してから事前審査に申し込むようにしてください。

また、住宅ローンを組むときには、火災保険の契約が条件となることもあります。

ちなみに、地震保険をつける場合は、それぞれ5年で15万～22万円（鉄骨造・鉄筋コンクリート造）、23万～39万円（木造）が費用相場です。

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3-4.工事請負契約・住宅ローン本審査

建築を依頼するハウスメーカー・工務店が決まったら「工事請負契約」を結びます。

注意しておきたいのは、ここで契約を結んだあとの内容変更には追加費用がかかることです。

工事請負契約の際には希望の仕様・設備があるか、契約内容をしっかりと確認してください。

また、この時点で建築費の最高10％の申込金（手付金）が必要なケースもあるので、キャンセルした場合の申込金（手付金）の扱いや対処なども、ハウスメーカーの営業担当者に聞いておきましょう。

工事請負契約を結んだあとには、住宅ローンの本審査（正式な融資の申し込み）を受けます。
仮審査を通過している場合、本審査も通る可能性が高いものの、状況の変化や申告内容の相違により審査落ちの可能性や、減額承認となるケースもあることは覚えておきましょう。

なお、本審査では、ローン契約者の本人確認書類や収入証明書類、勤務先に関する書類、工事請負契約書など多くの書類を提出します。

工事請負契約後、さらに詳細な打ち合わせを重ね、住宅プランを決定していきます。

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3-5.着工・竣工・引き渡し

確定したプランをもとに、新築工事に着工していきます。

工事が始まる前には、重機の通過や騒音の発生に配慮して、近隣に挨拶に行きますが、建築会社の現場監督などに任せることもできます。

また、着工前に安全祈願として「地鎮祭」を行なったり、骨組み完成後に「上棟式」を行なったりする場合もあります。

注文住宅は建売・分譲とは異なり、工事中、ときどき見に行って状況を確認することもできるので、完成後も見えない部分にまで安心して暮らせるのが魅力です。
ただし、工事の邪魔にならないように配慮しましょう。

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以上が、注文住宅を建てる際の大まかな手順です。

どのような住宅を建てるにしろ、まずは自分に合ったハウスメーカー・工務店を見つけ、早めに相談しておくことが大事です。

なぜなら、ハウスメーカー・工務店はそれぞれ得意分野や坪単価が異なるため、同じような要望を伝えても複数社で全く異なる住宅プランや見積もりを提示されることが多いからです。
ハウスメーカー・工務店を選ぶ際には必ず複数社比較し、検討しましょう。

ただし、全国には数万社のハウスメーカーがあるといわれており、手当たり次第に調べだすと、無駄な時間や労力をかけてしまうので注意してください。

おすすめは、まず無料のHOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービスをご利用いただくこと。

専任コーディネーターによる複数ハウスメーカーへの住宅プラン作成依頼のほか、注文住宅のプロであるアドバイザーに「予算の立て方」や「補助金制度の活用方法」などをオンライン上から相談することもできます。

完全無料、営業トークは一切ないので、ぜひお気軽にご活用ください。

なお、家づくりの流れについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

4.【費用相場比較】新築一戸建て（注文住宅・建売）と中古住宅

新築一戸建てを建てるときにかかる費用の相場を紹介します。

どの地域で家を建てるかによっても大きく変わるため、建設予定地の土地相場もチェックしておきましょう。

参考：住宅金融支援機構「 2022年度 フラット３５利用者調査」

4-1.土地付き注文住宅にかかる費用目安

フラット35で融資を受け、土地付き注文住宅を建てた場合の平均価格は4,694万円（2022年度）です。

都市圏では土地代の割合が高く、その他の地域では土地代の割合は低くなります。

なお、2階建てと平屋を比べる場合、同じ床面積の建物を建てるのであれば、平屋のほうが必要な土地が広くなる傾向にあるため、土地代が高い傾向にある都市部では予算オーバーの可能性が高くなります。

建物とエリア、どちらを重視するかも、家づくりにおいては重要なポイントとなるでしょう。

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4-2.土地なし注文住宅にかかる費用目安

すでに土地を持っている場合は、土地代がかかりません。

フラット35で融資を受けて注文住宅を建てる場合、平均価格は3,717万円（2022年度）です。

土地付き注文住宅を建てる場合の建設費の平均価格（3,194.6万円）よりも500万円以上高いことから、土地にお金がかからない分、建物にこだわる方が多いと考えられます。

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4-3.建売新築一戸建てにかかる費用目安

フラット35で住宅ローンを組み、建売新築一戸建てを建てた場合の平均費用は3,719万円（2022年度）です。

土地代も含まれていますが、土地なし注文住宅を建てる費用とあまり変わりありません。
まだ土地が決まっていない方や予算を抑えたい方は、建売住宅を検討してみましょう。

ただし、注文住宅と比べると自由度が低いため、希望を実現するのは難しいかもしれません。
また、平屋が少なく、ほとんどが2階建てや3階建てであることも建売住宅を選ぶ際のデメリットです。
建築地も決まっているため、希望する場所で生活できない可能性もあります。

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4-4.中古一戸建てにかかる費用目安

フラット35で住宅ローンを組み、中古住宅を購入する場合の平均費用は、土地代込みで2,704万円（2022年度）です。

ただし、住宅によってはリフォームが必要になるため、予算を多めに見積もっておくほうがよいかもしれません。

新築一戸建ては1,000万円台で建てられる？

エリアによっては、1,000万円台で新築建売・分譲住宅を購入することも可能です。
では、注文住宅はどうでしょうか？

先述のとおり、土地なし注文住宅の平均費用は3,717万円です。

しかし、こちらはあくまでも平均費用のため、全国には建築費1,000万円台で建てている方もいるでしょう。
建築費を1,000万円台に抑えたい方は、次のコツを実践してみてください。

建築費を抑えるコツ

• ローコストハウスメーカーを選ぶ
• 床面積を減らす
• 完全自由設計型ではなく規格住宅を選ぶ
• 水回りを一箇所にまとめる
• 外観の凹凸をなくし、各階同じ「総二階建て」の住宅を選ぶ
• 設備や建材は標準仕様を選ぶ

1,000万円台の注文住宅を建てるときは、ハウスメーカーの営業担当者に初めて相談する時点で予算を伝えるようにしてください。

何度も話し合った後に予算を提示し、せっかく練ったプランが台無しになると大切な時間が無駄になってしまいます。

5.新築一戸建てを建てるときに利用できる節税制度・補助金制度

新築一戸建てを建てるときには、以下の節税制度・補助金制度を利用できることがあります。

なお、住宅ローン控除は2025年までに住宅に入居することが条件です。
新築だけでなく中古住宅にも適用されるため、住宅ローンを組むときは確認してみましょう。

不動産取得税と固定資産税の措置は2026年3月31日まで、登録免許税の措置は2027年3月31日までに課税が発生することが条件です。

また、子育てエコホーム支援事業は2024年度の補助金制度で、予算上限に達したときに終了するため、早めに行動することをおすすめします。

その他にも、自治体が実施している補助金制度を利用できるかもしれないので、ぜひ各自治体窓口に問い合わせてみてくださいね。

まとめ

新築一戸建てを検討する際、同居人がいる場合は、まずその人とお互いの希望や予算について話し合うことが大切です。

それぞれの希望をまとめ、優先順位を決めておくと、物件探しや、ハウスメーカーの営業担当者との話し合いがスムーズに進みます。

なお、最近では注文住宅のプランにも幅が出てきているので、「高すぎるから無理…」と最初からあきらめずに、まずは無料のサポートサービスを利用しながら、自分たちに合った理想のマイホームを考えてみてください。

せっかく時間もお金もかけて手に入れるマイホーム。
後悔のないよう視野を広げて検討してみてくださいね。