これから家づくりを行う方の中には「自分の年収でどれだけの住宅ローンを借りられるか」を気にする方も多いでしょう。

住宅ローンの借入可能額の目安は、自分で計算できます。

上記はあくまで目安であり、実際には年収や勤続年数・勤務形態・返済履歴など、借入を申し込んだ方のさまざまな要素を総合的に勘案して住宅ローンの借入額が審査されるため、確かなものではありません。

しかし、ある程度の目安の計算方法を把握しておくことで、どのような家を建てられるのかをイメージすることができます。

そこで、この記事では年収700万円前後の方に向け、以下の内容を解説します。

現実的な資金計画で理想のマイホームを手に入れるために、ぜひ参考にしてください。

年収別の住宅イメージを比較したい方は「年収別の家を建てるイメージ」の記事もご覧ください。

1.年収700万円の借入額は年収倍率で計算

年収倍率を使えば、年収700万円の方の住宅ローン借入額目安を計算できます。

年収倍率とは、家づくりの場合、住宅の購入金額が世帯年収の何倍であるかを示した指標です。

以下より、年収倍率の計算式や目安、計算例を解説します。

1-1.年収倍率の計算式

年収倍率の計算式は、以下のとおりです。

例えば、世帯年収が700万円で、4,900万円の住宅購入額を予定している場合、以下のように計算できます。

1-2.年収倍率の目安・ポイント

住宅金融支援機構の「 2022年度 フラット35利用者調査」によると、2022年度の平均年収倍率は、土地付注文住宅で7.7倍、注文住宅で6.9倍でした。

そのため、住宅を購入する際の年収倍率は、7倍前後が平均と判断できます。

しかし、年収倍率を算出するにあたって使う数字は、借入金額ではなく、あくまで住宅の購入金額である点に注意が必要です。
住宅を購入する方は、全額借入で調達せず、一部自己資金を投入することも少なくありません。

そこで、購入額の代わりに借入額を使って年収倍率を計算する場合は、「7倍以内」を目安とすることが一般的です。

目安は金融機関によって異なるため、厳しく判断して「5〜6倍」を適正とするケースもあれば、そのほか属性を考慮して「8倍」まで認めるケースもあります。

1-3.年収倍率を使って借入額目安を判断する例

「年収倍率 ＝ 住宅の購入額（借入額） ÷ 年収」の式から、以下の計算式を導き出せます。

一般的に適正とされる年収倍率（5〜7倍）を使って、年収700万円の借入額目安を計算してみましょう。

上記のとおり、年収倍率を考慮した世帯年収700万円で借りられる住宅ローンの目安は、3,500万〜4,900万円です。

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2.住宅ローンの借入は「返済負担率」にも注意

住宅ローンの借入額目安を計算する際は、返済負担率（返済比率）にも注意しましょう。

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。
返済比率が高ければ高いほど返済の負担が重くなり、低ければ低いほど返済にゆとりが生まれます。

また、返済比率は「年間」の返済額を使うため、同じ借入額でも借入期間によって数字が変わる点が特徴です。

以下より、返済比率の計算式や目安、計算例を解説します。

2-1.返済負担率の計算式

返済負担率の計算式は、以下のとおりです。

上記の式で使う「年間のローン返済額」には、借入予定の住宅ローンの返済額だけでなく、ほかの借入も含みます。

例えば、毎年マイカーローンの返済がある場合は、年間返済額を住宅ローンの年間返済予定額に加えなければなりません。

世帯年収が700万円で住宅ローンの年間返済予定額が100万円、マイカーローンの年間返済予定額が40万円の場合、以下のような計算式が成り立ちます。

2-2.返済負担率の目安・ポイント

住宅金融支援機構の「 2022年度 フラット35利用者調査」によると、2022年度における土地付注文住宅の平均総返済負担率は25.6％、注文住宅の平均総返済負担率は21.9％でした。

つまり、返済負担率が20％〜25％以内であれば、月々の返済にある程度余裕を持たせられるといえます。

なお、金融機関では住宅ローン審査における返済負担率を30％以内（もしくは35％以内）に設定していることが一般的です。

2-3.返済負担率を使って借入額目安を計算する例

「返済負担率＝年間のローン返済額÷年収×100」の式を展開すれば、年間返済額目安を導き出せます。

例えば、世帯年収700万円の場合、返済比率20％・25％・30％で年間返済額の目安を計算すると以下のようにシミュレーションできます。

なお、世帯年収700万円で年間返済額140万円を目指す場合（返済負担率25％）、借入期間を35年にすれば借入可能額は4,100万円です（金利1％、ほかの借入なしと仮定）。

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家づくりの失敗でよくあるのが、想定していた金額と実際の見積もりに大きな差があり、プランを1から立て直す、といったこと。

特に、入居時期の希望がある方や、補助金制度を活用したい方は、こういった無駄な工程を省きつつ、スケジュールを意識した効率的な段取りに配慮したいものです。

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3.住宅ローンだけでなく頭金も検討する

家を建てるための資金調達は、住宅ローンだけでなく頭金の用意も検討しましょう。

ここからは、頭金の概要に加えて、あるほうがよい理由や平均額を解説します。

3-1.頭金とは

頭金とは、購入する住宅価格から、住宅ローンの借入額を引いた金額のことです。

4,000万円の物件価格に対し、住宅ローンを3,500万円借りる場合、500万円の頭金を用意することを意味します。

自己資金も、住宅購入にあたって使用する用語です。
ただし、頭金が住宅購入に使う金額であるのに対し、自己資金は物件価額だけでなく諸費用にも使う点が異なります。
頭金は、自己資金の一部と理解するとよいでしょう。

3-2.頭金が必要な理由

頭金が必要な理由は、借入金額を抑えて無理のない住宅ローン返済を進めるためです。
頭金が多ければ、借入金額が減り、最終的に支払う利息総額も少なく済みます。

また、金利を安くできることがある点も、頭金を用意した方がよいとされる理由です。

例えば、フラット35は融資率（借入額を住宅購入額で割った数字）が9割以下か、9割超かによって金利が異なります。（参考：フラット35「【フラット３５】ご利用条件」）

さらに、転勤などの理由で引っ越しせざるを得なくなった場合に、スムーズに売却できる点も頭金が必要とされる理由です。

すべて住宅ローンで調達して物件を購入した方が物件を売却する場合、不動産価格が下落していて、売却額だけでは住宅ローンを全額返済できないことがあります。
住宅ローンが残っていると抵当権を抹消できないため、基本的に物件を売却できません。

3-3.頭金の平均額

住宅金融支援機構の「 2022年度 フラット35利用者調査」では、土地付注文住宅融資を利用した方の費用を以下のように公表しています。

以前は、住宅を購入するにあたって頭金2割は必要とされていましたが、現在は状況が変わり1割前後が目安です。
また、頭金を用意せずに住宅ローンを借りるケースもあります。

まずは無料のHOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービスで、あなたが建てたい家の費用相場を確認し、現実的な予算を把握しておきましょう。

疑問点や不安なことがあれば、コーディネーターや注文住宅のプロに無料で相談できるので、効率よく資金計画を立てられますよ。

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4.より多く住宅ローンを借りるコツ

より多く住宅ローンを借りるコツは、以下のとおりです。

それぞれ確認していきましょう。

4-1.低金利で借りられる商品・銀行を選ぶ

より多く住宅ローンを借りるコツとして、低金利で借りられる商品や銀行を選ぶ方法が挙げられます。
金利が下がれば年間返済額が少なくなり、返済負担率を抑えられます。

例えば、マイカーローンの年間返済額が30万円ある方が、住宅ローン4,500万円の借入（借入期間30年）を検討しているケースだと、以下のような差が生まれます。

金利が0.5％違うだけで、年間返済額は13万円も変わります。
家づくりは大きなお金が動くのでピンと来ないかもしれませんが、毎年10万円以上の負担があるかないかだと、家計にも大きな影響があるでしょう。

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4-2.返済期間を長めにする

住宅ローンの返済期間を長めにすることで、より多く住宅ローンを借りる方法もあります。
借入金額が変わらなくても返済期間が伸びることにより、毎月返済額を抑えられます。

4-1の例では、年収700万円でマイカーローンの年間返済額が30万円ある方が、借入期間30年で住宅ローン4,500万円を借入した場合、金利が1.7％だと返済負担率が30％を超えてしまいました。

では、返済期間を35年にするとどうでしょう。

ちなみに、国土交通省の「 令和4年度 住宅市場動向調査報告書」によると、2022年度の住宅建築資金借入金の返済期間（全国平均）は32.8年でした。

30～35年の返済期間は平均的ではありますが、返済期間が長ければ長いほど、総支払額は増えてしまうため、慎重に考えましょう。

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5.年収700万円で住宅ローンを借りる際のポイント

年収700万円で住宅ローンを借りる際のポイントは、以下のとおりです。

ここから、各ポイントを解説します。

5-1.商品や金利の特徴を理解する

借入後の生活に影響を与える可能性があるため、商品の特徴はしっかり理解しておきましょう。

例えば、どのような団体信用生命保険（団信）が付いた商品なのか確認するとよいです。
団体信用生命保険とは、住宅ローンを借りる方に万が一のことがあった場合に、残高相当の保険金が住宅ローンを融資した金融機関に支払われる仕組みを指します。

団信の種類は、3大疾病を対象とするもの、8大疾病を対象とするものなどさまざまです。
病気で今の年収が下がるリスクも踏まえて選択してください。

また、変動金利なのか、固定金利なのかも確認しましょう。
固定金利は、毎月の返済金額が変わらないため計画を立てやすい点や、安心できる点がメリットですが、借入時に変動金利より金利が高い傾向にある点に注意が必要です。

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5-2.手元に自己資金を残しておく

手元に自己資金を残しておくことも、年収700万円で住宅ローンを借りる際のポイントです。

年収700万円で借りられる金額では理想の物件に手が届かないからといって、手元の資金をほとんど購入資金にあててしまうと、万が一のときに対応できないおそれがあります。

例えば、子どもが留学を希望している、自分が病気で休業しなければならなくなったなど、当初予想していなかったことが起こったとき、手元にある程度の貯金がないと対応できないこともあるでしょう。

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5-3.家族のライフプランを考える

家族のライフプランを考慮して、借入期間・借入金融期間・借入額などを決めましょう。

今は共働きでも、出産したら数年間配偶者が子育てに専念する予定であれば、世帯年収が変動するため、返済比率に影響が出ます。
また、子どもの成長に伴い、より大きい自動車を購入する可能性がある場合は、マイカーローンの返済想定額を考慮して住宅ローンの借入金額を決めなければなりません。

そのほか、「親と同居する予定はあるのか」「何人くらい子どもを授かりたいか」「子どもは公立に通うか、私立に通うか」などをパートナーと話し合っておくことが大切です。

注文住宅を検討する際には、まず無料のHOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービス で、複数のハウスメーカー・工務店の資金計画を比較し、自分たちが建てたい家の具体的な費用相場を把握しておきましょう。

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まとめ

年収倍率や返済負担率を使えば、年収700万円で組める住宅ローンの目安を計算できます。

金融機関が年収倍率5〜7倍を基準としている場合、年収700万円で借りられる金額の目安は、3,500万〜4,900万円です。

できるだけ多く住宅ローンを借りたい場合は、低金利の商品を選ぶ、返済期間を長くするなどの方法があります。
ただし、借入金額が増えると、病気で働けなくなったり、生活環境が変化したりした場合に返済が苦しくなる可能性がある点に注意が必要です。

まずは無料のHOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービスで、あなたが建てたい家の費用相場を確認し、現実的な予算を把握しながら最適な住宅ローンをくんでくださいね。