年収400万円で家を建てる場合、購入額の目安は2,000～2,400万円といわれています。多くの人が金融機関から融資を受けるなか、今の自分の年収で住宅ローンが借りられるのか、疑問に感じることもあるのではないでしょうか。

無理なく理想の家を建てるには、住宅ローンへの理解が必要です。この記事では、家を建てたい年収400万円の方に向け、以下の点を紹介します。

ぜひ最後までご覧いただき、住宅建設の参考にしてください。

1.年収400万円で借りられる住宅ローンの目安

住宅ローンの目安を知るうえで、参考になるのが「年収倍率」です。年収倍率の数値は、年収に対する住宅購入価格の比率を表しています。金融機関による住宅ローンの審査でも用いられる指標です。

また、住み始めてからの生活を考えると、無理のない返済プランを立てる必要があります。まずは、年収400万円で借りられる住宅ローンの目安と、理想的な借入額についてみていきましょう。

1-1.住宅ローン借入額の目安を知る「年収倍率」

住宅金融支援機構の調査によると、2022年度の土地付注文住宅の年収倍率は、7.7倍です。この数字を参考にすると、年収400万円の方が土地付注文住宅を購入する際の目安は、3,080万円になります。

また、中古マンションや注文住宅の年収倍率は以下のとおりです。

年収倍率だけを参考にした場合、年収400万円で住宅ローンを借りる際の目安は、2,280万円～3,080万円になります。金融機関によっては、年収の8倍程度の金額が提示されることもあるでしょう。

一方で、借入可能上限額まで住宅ローンを利用すると、月々の返済が生活を圧迫する可能性があります。そのため、「返済負担率」をもとにした借入額の検討が必要です。

参考：住宅金融支援公庫「 2022年度 フラット35利用者調査」

1-2.「返済負担率」をもとにした理想的な借入額

返済負担率とは、収入に占める年間の返済額の割合のことです。返済比率とも呼ばれ、理想的な割合は収入の20～25％以下といわれています。

返済負担率をもとにした返済額は、手取り収入で計算します。年間400万円の手取り収入が320万円の場合、年間64万円～80万円以下の返済額に収まる計算です。

また、返済負担率25％を参考にした場合の月々の返済額は、6.6万円になります。金融機関によっては、年収400万円で返済負担率35％までの融資が可能です。

返済負担率の割合が増えれば借入額も大きくなります。その反面、過度な借入が将来的な負担とならないよう、慎重な検討が求められます。

2.年収400万で家を建てる！知っておきたい住宅ローンの仕組み

住宅ローンを利用する際は、その仕組みをしっかりと理解しておくことが大切です。一般的に、ローンを組む際は頭金や諸経費などを用意しておかなくてはいけません。

また、金利タイプや返済方法には、さまざまな種類があります。それぞれの違いを知り自分にあった方法を選択することが、理想のマイホーム建設の実現へとつながるでしょう。

2-1.住宅ローンは「頭金」が必要

頭金とは、住宅購入の際に支払う代金のことです。購入額の一部を、事前に現金で支払うことになります。

頭金は「自己資金」とも呼ばれ、手付金や諸費用なども自己資金に含まれます。金額は、物件価格の1～2割程度が一般的です。

住宅ローンを利用してマイホームを建てる場合も、自己資金分は事前に準備しておかなくてはいけません。仮に頭金なしでローンを組む場合、適用金利が上がり、総返済額が高くなることも覚えておきましょう。

2-2.金利タイプは「変動金利」と「固定金利」の2種類

長期間返済することになる住宅ローンは、金利への理解が必要です。金利は元金に対する利息の割合を示すため、上昇すれば必然的に総返済額が増加します。

住宅ローンの金利は、主に「変動金利」と「固定金利」の2タイプにわかれます。

また、金融機関によっては、一定期間ごとに金利タイプを選べる選択型や、借入額を変動金利と固定金利に分け、リスクを分散できるミックス型などが設けられています。

どちらが良いかは一概にはいえないため、複数のプランを比較検討しながら自分に合ったローンを選択してください。

2-3.返済方法は「元利均等方式」と「元金均等方式」から選ぶ

金利とともに検討したいのが返済方法です。返済方法には、「元利均等方式」と「元金均等方式」の2種類があります。

元利均等方式は、元金と利息を合算したうえで一定額を支払い続ける方法です。元金均等返済は、元金のみが一定で、そこに利息を上乗せした額を支払うことになります。

金融機関によっては、元金均等方式の取り扱いがありません。この場合、元利均等方式を選択し、可能なタイミングで繰り上げ返済をすることで返済総額が減らせます。

2-4.住宅ローンの主な種類は3タイプ

住宅ローンの種類は、主に以下の3タイプにわかれます。

• 民間ローン
• 公的ローン
• フラット35

借入先に迷うときは、それぞれの違いを比較検討してみましょう。

特に、フラット35は返済額が長期にわたり変わらない一方、金利の動向により他のタイプより総返済額が大きくなる可能性があります。借入先はあくまでもメリットデメリットに納得したうえで、自分に合ったものを選ぶようにしてください。

2-5.あわせて考えたい「諸経費」

住宅購入には、以下のような諸経費が必要です。

• 仲介手数料
• 登録免許料
• 印紙税
• 各種保険料（火災保険、地震保険）
• 不動産取得税
• 登録免許税
• 住宅ローン融資手数料
• 住宅ローン保証料

諸経費の物件価格に対する相場は、中古物件で6～10％、新築物件で3～7％といわれています。これらは頭金と同様に自己資金に含まれ、現金で支払うのが一般的です。

なかには「オーバーローン」として住宅ローンに組み込めるケースもありますが、その際は適用金利が上がり、総返済額が増えることになります。

3.年収400万円で理想の家を建てるためのポイント

年収400万円で理想の家を建てるためのポイントは、以下の4つです。

• 土地の安いエリアを選ぶ
• ペアローンを検討する
• 中古物件も視野に入れる
• 住宅構造を見直す

家を建てるエリアやローンの種類などを考慮しながら、理想のマイホームを実現しましょう。

3-1.土地の安いエリアを選ぶ

注文住宅を建てる際に検討したいのが住むエリアです。駅が近く商業施設が集まるエリアは、利便性が高い一方で値段が高くなります。

年収400万円でローンの借入額が限られている場合、駅から離れた郊外を選べば、土地代の負担が軽減できます。関東であれば埼玉や神奈川、千葉などがおすすめです。都心へのアクセスの良さを確保しながら、住宅購入費が抑えられます。

HOME4U（ホームフォーユー）プラン作成依頼サービスでは、東京の住みやすさや地価の状況、依頼できるハウスメーカーを下記にて取りまとめています。気になる地域や駅にめどがついている方は、下記サイトにてご覧ください。

神奈川県 | ハウスメーカー・坪単価費用・エリア徹底比較！

埼玉県| ハウスメーカー・坪単価費用・エリア徹底比較！

千葉県| ハウスメーカー・坪単価費用・エリア徹底比較！

3-2.ペアローンを検討する

ペアローンとは、夫婦や親子などの個々の収入を合算し、互いに連帯保証人となるローンのことです。共働き世帯であれば、世帯収入をもとに住宅ローンが組めます。後に世帯収入が増えれば、繰り上げ返済も可能になるでしょう。

ペアローンは2人分の収入を基準とするため、審査に通りやすいというメリットもあります。金融機関によっては、同居予定の婚約者などの利用も可能です。

3-3.中古物件を選択肢に入れる

中古マンションや中古戸建などを視野に入れれば、住宅の購入費用が抑えられます。住宅金融支援機構の調査によると、マンション購入の融資金が3,692万円であるのに対し、中古マンションの融資金は2,509万円です。中古戸建は2,292万円と、さらに価格が抑えられます。

資金に限りがある場合、理想の立地や間取りの中古物件を選ぶのもひとつの方法です。築10〜20年の物件を選べば、より長く住み続けられます。

参考：住宅金融支援公庫「 2022年度 フラット35利用者調査」

3-4.住宅構造を見直す

注文住宅の場合、構造や工法を見直すことで建築費が抑えられるケースがあります。

例えば、自然素材の家は材料の調達と加工に手間がかかるぶん割高です。過剰な設備やオプションが、費用のウェイトを占めている可能性もあります。

年収400万円で理想の家を建てるには、こだわりたい部分と不要な部分の見極めが大切です。予算内に収まらないときは、全体の構造や工法を見直してみてください。

4.年収400万で住宅ローンを組む際の注意点

年収400万円でローンを組む際の注意点は、以下の3つです。

• 複数のローンを比較検討する
• 住宅ローン控除を利用する
• 住宅購入後にかかる費用を確認しておく

住宅ローンには、さまざまな種類や返済方法があります。生活の負担を軽減するため、購入後にかかる費用もあらかじめ確認しておきましょう。

4-1.複数のローンを比較検討する

住宅ローンには、民間ローンや公的ローンなどの種類があります。ローンを組む際の条件や返済期間はさまざまです。特に、長期間返済する住宅ローンは、金利や返済方法などが重要なポイントになります。

また、金融機関をひとつに限定してしまうと、審査に落ちた場合に時間を要してしまいます。手続きをスムーズに済ませるためにも、複数のローンを比較検討したうえで複数の審査依頼を出しておきましょう。

4-2.住宅ローン控除を利用する

住宅ローン控除とは、ローン残高の0.7％が所得税から控除される制度のことです。住宅ローンを利用して住宅を購入、または増改築した場合、最大13年間適用されます。

住宅ローン控除には、主に以下のような適用要件があります。

• 住宅ローンの返済期間が10年以上
• 物件取得から6か月以内の入居
• 登記簿上の床面積が50㎡以上で、その1/2以上が自己の居住用
• 控除を受ける年分の合計所得金額が2,000万円以下

適用要件は細かく区分されているため、利用の際は事前にしっかりと調べておくことをおすすめします。

参考：国土交通省「住宅ローン減税」

4-3.住宅購入後にかかる費用を確認しておく

住宅購入後にかかる費用には、管理費や修繕積立金、固定資産税などが挙げられます。管理費と修繕積立金は、多くの分譲マンションで徴収される費用です。主に、共有スペースの修繕などに用いられます。

固定資産税は、不動産を所有する際に必要です。住宅の固定資産評価額に1.4％を掛けた額を毎年納付します。

このように、マイホームは購入後にもさまざまな費用が必要になります。住宅ローンを組む際は、購入後の支出もふまえたうえで、月々の返済額や総支払額を検討していきましょう。

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まとめ

年収400万円でも、住宅ローンは利用できます。自己資金と合わせることで、理想のマイホーム建設が可能です。月々の返済額や返済方法を検討することで、住み始めてからの生活の負担も軽減できます。

大切なのは、住宅ローンの基本を理解し、無理のない返済計画を立てることです。ケースに応じて土地や工法を検討しながら、ぜひ理想の住まいを実現してください。