斜線制限とは前面道路や隣接地など、周りの土地に対して日照・採光・通風を確保することを目的に「建物の高さ」を制限している規制のことです。

参考：国土交通省｜建築基準法（集団規定）

本記事は注文住宅を建てる際に知っておくべき「斜線制限」について、詳しく解説します。

道路斜線制限は「前面道路の通風・採光・日照に支障をきたさないこと」、「周辺への圧迫感がないようにすること」を目的に、建物の高さを制限しています。

「敷地に接する道路の反対側にある境界線」と「前面道路の中心線」で決まる道路斜線を超えない範囲で、建物を建てなければなりません。

＜図　道路斜線制限（住居地域の場合）＞

勾配は用途地域によって異なり、住居系地域は「1.25：1」、商業系・工業系地域は「1.5：1」となります。

参考：国土交通省｜建築基準法（集団規定）

斜線制限は理想の階層や外観デザイン、間取りがある方にとっては、実現できるかどうかの重要なポイントです。
理想のマイホームを建てるには、こういった制限に対応しながら自分たちの要望に真摯に向き合ってくれるハウスメーカー探しが求められます。

北側斜線制限は「北側に建築された建物の採光・日照に支障を確保すること」を目的に、建物の高さを制限しています。
北側の敷地境界線によって決まる北側斜線を超えない範囲で、建物を建てなければなりません。

＜図　北側斜線制限＞

建てようと考えていた住宅プランが北側斜線の外側にはみ出してしまっていた場合には、屋根に傾斜をつけたり、敷地境界線から離れた場所に住宅を建てたりして、プランを練り直す必要があります。

参考：国土交通省｜建築基準法（集団規定）

隣地斜線制限は「通風・採光・日照など隣地の環境を維持することを」を目的に、建物の高さを制限しています。
隣地との間の隣地境界線によって決まる隣地斜線を超えない範囲で、建物を建てなければなりません。

＜図　隣地斜線制限（住居地域の場合）＞

隣地斜線制限は、20mまたは31mを超えるような建物についての高さ制限です。
20ｍの建物というと、6～7階建てのマンションの高さに相当します。

主にオフィスビルやマンションの建設の際などに関係がある斜線制限の種類で、一般的な住宅を建てる際には適用されにくいと考えられます。

斜線制限の適用地域は用途地域ごとに定められていますので、以下の表で確認しましょう。
なお、住居地域以外の地域でも家を建てることは可能ですが、「工業専用地域」だけは家を建てることができません。

「建物の高さ」に関する規制は斜線制限だけでなく、「絶対高さ制限」や「日影規制」があります。